—補聴器相談医がいる当院だからできる
サポート—
補聴器は高額な医療機器のため、
「医療費控除の対象になるのか知りたい」
「どんな書類が必要なのか分からない」
というご相談を多くいただきます。
当院では、「補聴器相談医（日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会認定）」が診察を行い、医療費控除に必要な書類の作成にも対応しています。
医療費控除の対象になる条件
補聴器の購入費用は、以下の条件を満たすと医療費控除の対象になります。
- 補聴器相談医の診察を受けている
聴力検査を行い、医師が「補聴器が必要」と判断した場合に対象となります。 - 医師が作成した書類（診断書・意見書）がある
税務署の基準に沿った書類「補聴器適合に関する診断書」または「医師の意 見書」を当院で作成します。
補聴器の効果が医学的に認められる場合に作成できます。そのため、診察の結果によっては対象外となることがあります。
医療費控除の対象となる費用
以下の費用が控除の対象になります。
- 補聴器本体の購入費
- 補聴器の調整費用
- 聴力検査など補聴器適合に必要な医療費
- 医師の診断書・意見書の文書料
補聴器の電池などの消耗品は対象外です。
医療費控除の申請に必要な
書類
確定申告の際には、次の書類をご用意ください。
- 当院が発行する「補聴器適合に関する診断書」または「医師の意見書」
- 補聴器販売店の領収書
- 医療費控除の明細書（確定申告書類）
当院での流れ
- 診察・聴力検査
- 補聴器の必要性を医師が判断
- 必要に応じて診断書・意見書を作成
- 補聴器販売店での試聴・選定
- 購入後、医療費控除の申請が可能
当院での診断書発行について
補聴器の医療費控除に必要な「補聴器適合に関する診断書」、「医師の意見書」
は、当院で作成できます。
これらの書類は保険適用外のため、文書料（2000円・税抜き）を頂戴しております。
なお、補聴器の購入費用とあわせて診断書の文書料も医療費控除の対象となります。
補聴器と医療費控除についてのご相談はお気軽に
「医療費控除の対象になるか知りたい」
「どのタイミングで診断書をもらえばいいのか」
当院では、補聴器にたいしてどんなことでもご相談いただけます。
補聴器相談医が、患者様の生活に合った最適な方法をご提案します。
